技術研究所

顧客ニーズを的確に把握し、社会に役立つ技術開発に取り組んでいます。
大型実験施設を用いた耐震・制振技術、老朽化が進行する社会資本施設の調査・補修技術、大気や土壌・地下水浄化のための環境修復技術など、幅広い分野での研究開発を進めています。これからも、技術を育て、社内外に技術を発信し、技術によって会社を牽引し続ける組織でありたいと考えています。
技術研究所のコンテンツをバーチャル展示室からご覧いただけます。
技術開発
土木技術グループは、社会資本の整備・蓄積に寄与する研究開発を進めています。コンクリート分野は、品質・耐久性向上、製造システムおよびリニューアルの技術。地盤分野では、液状化対策技術やITを利用した施工管理技術。地下空間分野では安全かつ効率よく施工する技術および放射性廃棄物の地層処分等に貢献できる調査技術等。

ドリルジャンボを使用した超長尺大口径鋼管先受け工法

盛土工事の施工管理技術

斜張橋の点検ロボット

トンネル変形予測システム

覆工コンクリートの高品質打設工法

シールド機で直接切削可能なセグメント
安全・安心な社会基盤を整備するうえで、安全性・効率性が高い施工技術の研究開発を、施工部門の意見を反映して進めていきます。また、品質・耐久性向上、機能性向上等を図る材料、施工法の研究開発を進めていきます。
ビジネスの場や日々の暮らしをより安全で、より快適なものにするため、さまざまな研究開発に取り組んでおります。建築技術グループは4つのチームで構成され、建築構造、建築基礎チームでは、耐震構造技術、免震・制震構造技術、基礎工法など、材料施工チームでは、高品質、ローコスト、短工期化など、建築環境チームでは、省エネ・CO2削減などを主な研究テーマとしております。

外付けフレーム制震補強工法

中間および先端に拡径部を有する場所打ちコンクリート杭工法

在来天井下地材を補強

柱を鉄筋コンクリート造、梁を鉄骨造とした架構法

耐震壁のひび割れ誘発目地工法

高度な省エネ建築物に関する取り組み
建築分野における研究開発は、どんなに優れた新規性のあるものでも、先人たちの過去の積み重ねに負うところが多いと言えます。
建築技術グループは、失敗も含めた過去の研究成果を尊重しながら、新たな研究開発に取り組み社会に貢献して行きたいと考えています。
地球環境分野
低炭素化社会構築に資するエネルギー制御技術や再生可能エネルギー利用技術等の研究開発を進めるとともに、建設分野における生物多様性への配慮手法の研究開発に取り組んでいます。また、新規事業分野である完全人工光型植物工場の栽培技術の高度化や栽培野菜の高付加価値化の研究開発も行っています。

分散型電源を組合せて運用する小規模エネルギー供給システム
持続可能な社会構築のベースとなる環境技術、従来の土木建築の枠を超えた新規事業を支える技術・・・いずれも非常にやりがいのある分野です。社会や事業の質的転換につながる技術の開発を目指して、研究開発を進めていきます。
地域環境分野
建設工事に伴う騒音・振動の調査・対策技術や、大気・水質・土壌に関する浄化技術の研究開発を行っています。様々な環境工法および環境装置の研究開発を通じて、地域環境の環境負荷低減に貢献しています。


切羽前方の重金属調査技術

騒音・振動および大気・水質・土壌をキーワードに、工事インパクトの最小化に向けた研究開発を進めていきます。さらに、廃棄物やエネルギー等にも視野を広げ、さまざまな環境保全に貢献したい。
実験施設
1995年に業界最大規模の大型振動台および遠心振動載荷実験装置を建設しました。ここでは、地震時の地盤、構造物および地中構造部の挙動や被災のメカニズムを明らかにするとともに耐震に関する研究開発を行っています。技術と設備を活用して、これまでに数多くの研究・開発を実施してきました。防災・減災分野から、地球環境の保全までの幅広い分野に挑戦し続けてまいります。

新しい耐震技術の確立や地盤と各種構造物の相互作用問題の解明を目的とした大型遠心振動載荷実験装置です。基礎の支持力や構造物への作用土圧、長期的な地盤変状等の予測が可能です。

耐震技術の向上や免制振技術の開発のために、実際の構造物に対して直接的に地震動を作用させる振動台実験です。より実物に近い規模の試験体で、想定地震波を高精度に3次元6自由度方向に加振し、構造物の耐振安全性と信頼性の向上に役立てています。

部材に発生する応力やひずみ、変形量などの特性を把握するための実験装置です。実物大の試験体にも対応できるとともに、種々の加力制御方法が選択でき、加力から計測までをコンピューターによってすべて制御できます。
研究活動上の不正行為の防止及び対応について
当社は、「研究活動上の不正行為の防止及び対応に関する規定」に基づき、責任体制を明確にした上で、適正な管理・運営を行い不正行為を防止します。